ソーシャルメディアはプライバシーにも信頼性にも貢献するかも?というGoogleの調査

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via flickr by Sean MacEntee

FacebookのIPOは早くて水曜日とWall Street Journalが報道した数日前、Googleがプライバシーポリシーと利用規約を更新しました。この更新によってGoogleは各サービスから取得するユーザー関連の情報がて統合され、ターゲティングを強化することができるようになる、と言われています。一方で、

Googleは今回の改訂がユーザー体験の向上につながると主張しているが、プライバシー擁護者などは、異なるさまざまなWebサイトで自身の情報を共有する習慣のないユーザーを裏切る行為だと批判している。

という声も同時に起こっているようです。

すでにGoogleの検索結果には、Google + の繋がりのデータが併せて表示されるようになっていて、さらにAndroidを含むGoogleの各サービスからのデータが統合的に集められ、検索結果や広告に反映されるとしたら、

それは事実上、ユーザーと世界で最も人気のある検索エンジンとの関係を書きかえることになる (wsj.com)

といっても過言ではないのかもしれません。

そんな批判の発生を見越して、ということではないでしょうが、"Vanity or Privacy? Social Media as a Facilitator of Privacy and Trust"というGoogleによる調査が公開されていました。ここでいうVanityとは日本でもエゴサーチとして知られているものをさしており、意訳すると「エゴかプライバシーか?プライバシーと信頼とを促進する存在としてのソーシャルメディア」という感じでしょうか。

さて、そのリサーチで語られていることの一つ目が、「Vanity検索(エゴサーチ)はプライバシーにも役立つ」、というもの。

ソーシャルメディアは、ソーシャルネットワーキングのプロファイルや投稿によってより豊富な検索結果をもたらし、個人のブログ、ウェブページ、トランザクションのパブリックレコードと同様にアピール力のあるものとなり得ます。

実際、調査対象(n=200人、24-25歳男女)の約半数がエゴサーチをしたことがあり、オンライン上の評価に高い関心があるという結果になったそうです(もしくはその逆でエゴサーチをしない人はオンラインでの評価に関心がない)。

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プライバシーに役立つ、というよりも良くいわれるセルフブランディングに役立つ、といったほうが、しっくりくる調査結果ではありますが、明確に2分されるのは面白いですね。

また、調査の中で語られていたもうひとつのことは、「ソーシャル検索の表示は情報の信頼性を増す」というもの。

下の表は、ある情報に「ニュースサイトの人気記事」あるいは「Facebookで数多くLikeされた記事」という情報が付加された時とされない場合とで関心がどのように変わるかを調べたもの(n=615)。

記事やトピックへの関心、ブックマークや共有への関心が、両方の場合で高まっていることが分かり、共有への関心はわずかながらFacebookで数多くlikeされている、という条件が示された場合のほうが高くなっています。

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これも、信頼性というよりは関心が高まる、というレベルの事かな、という感じがしますが、ソーシャルメディアでの評価が一般ニュースサイトでの閲覧量に匹敵しうる付加価値をもたらす、ということを示しています。

いずれの結果もこの調査の結論で、

ソーシャルメディアの有用性(評価の監視と情報への信頼獲得)は、プライバシーの問題を上回る利点 

と書かれているほどではないにしても、

最も重要なチャレンジは、こうしたプライバシーがもたらす利点を、プライバシーの他の問題点に妥協することなく実現することです。

というのは確かにその通りですね。

要するに自分でコントロールできているのかどうかにつきると、個人的には思いますが。

さて、最後に昨年6月に行われたD9(All Things Digitalのカンファレンス)でGoogleのエリック・シュミット会長が登壇した際に語った言葉を引用したいと思います。

Googleは、ユーザーが匿名で検索ができる場の提供を続けます。私たちが獲得する個人情報に関してユーザーがコントロールができるように深くコミットしています。例えば、Googleにログインせず、自分が誰かということを私たちに教えないままユーザーがGoogleを使いたいと思うとします。これは今後も変わらずに提供します。

Facebookは情報の反響室ではない:弱い絆が新しい情報を広げている、というFacebook自身による調査

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via  facebook.com 
FacebookのようなSNSではどのように情報が広がるのか、という問いに対してFacebook自身による、調査結果が公開されていました。

SNSは、嗜好の近い、親しい友達からの情報だけを消費し共有する反響室のようなもので、多様な情報の広がりが起きにくい、という人もいますが、我々の調査はそれとは異なる様相を描き出すこととなりました。実は情報の大部分は、頻繁にやり取りがあるわけではない知り合いから来ていたのです。

それを示しているのが上の図ですが、じつはこの概念自体は経済社会学者のMark Granovetter氏よって1973年に発表された論文"The Strength of Weak Ties"に提示されていたものと同じで、その内容は

人々が自分の親しい知り合いよりも、普段やり取りがあまりない知り合い経由で知った新しい仕事に就くことが多くみられます。強い絆のクラスタの中にいる人々はお互いをよく知り、情報は瞬くまに広がります。一方、強い結びつきがあるソーシャルな輪はソーシャルネットワーク全体に比べると小さなものであり、仕事の情報においては、新しい機会を見つけることが非常に難しいと言えます。弱い絆は、強い絆のクラスター間のギャップを埋め、新しい情報を広げるのに役立っているのです。

というもの。

違う言葉で置き換えると、親しい友人とは似通った話題について話すことが多いが、新しい情報はちょっと距離のある友人からもたらされる、ということです。当たり前と言えば当たり前ですが。

ネット上のニュースのようなものの場合はまさにそのことがあてはまるはずです。それを示しているのが下の2つのグラフです。

このグラフは、つながりの強さと、情報共有の起こりやすさを示したもので、Facebookのニュースフィードに現れた、親しい友人からの情報が最も共有されていることが分かります。(ここでのつながりの強さは、友人から受けるコメントの数から算出されているとのこと。)

一方もうひとつのグラフは、ニュースフィード上の情報が何回共有されるかが、友人との繋がりの強さによってどう変化するかを示したもの。

これを見ると、繋がりの弱い人の情報の方が数多く共有されていることが分かります(ちょっとややこしいですが、これは繋がりの弱い人の数が多いため、合計としてこうなるという意味だと思います)。

強い絆経由の情報:馴染みのある、日常的に興味のある情報。(影響力のある)繋がりの強い友人経由なので共有が起こりやすい。

弱い絆経由の情報:興味範囲の中心ではない新鮮な情報。繋がりの弱い友人経由なので、共有は起こりにくいが、母数が多いので結果的に数多く共有される。

という整理をすると分かりやすくなり、至極納得のいく内容と言えます。FacebookをはじめとするSNSによって、これまでは出会えなかった多様な情報に、普段接しない人を経由して出合えるようになったということは、私たちも経験上知っていることですね。

リサーチ結果の紹介でも以下のように書かれています。

例えば、100の弱い絆の繋がりがあり、10の強い絆の友人がいるとします。あなたが繋がりの強い友人のものをシェアする可能性はとても高く、例えばそれが50%だとします。一方弱い絆の友人のものは興味がない情報の傾向があるので、共有する可能性を15%ぐらいとしましょう。その場合、弱い絆と強い絆を経由して共有される情報の総量はそれぞれ、100 x 0.15 = 15 プラス 10 x 0.50 = 5 となり、弱い絆経由の方がより多く共有されていることになります。

普段日常的に顔を合わせる、話をする(強い)繋がりからでは得られない情報が、薄く広く繋がっている弱い絆を経由してもたらされる。それがSNSが強化した情報伝達のあり方といえるのでしょう

ソーシャルメディアを利用する個人にとって、弱い絆の繋がりを増やすことは新しい情報に出合える機会となり、ソーシャルメディアでマーケティングを行う企業にとっては、弱い絆の繋がりを通じて情報の広がりが期待できる。悪くない話ですよね?

人気が高まるちょっと小ぶりなソーシャルネットワーク:comScoreの調査より

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昨年末に公開されていた、comScoreのレポート"It’s a Social World: Top 10 Need-to-Knows about Social Networking and Where It’s Headed"によると、昨年の傾向としてTumblrやPinterest(画像に特化したソーシャルブックマークサービス)のような小ぶりのソーシャルサイトの勢いが目立っていた、とこのこと。

Tumblrはユニークビジター数で、172%成長(2011年10月の前年同月比)
それを上回ったのは中国版のTwitterの"Sina Weibo"で181%
Twitter自体は59%の成長

Fastest Growing Top Tier* Social Networks Worldwide, by Audience Size, Oct 2010-Oct 2011 (% change)

そして訪問時間で目を見張るのがTumblrと、Pinterestで、

2011年10月には同年5月に比べてPinterestは521%成長の72.1分
Tumblrは81.6分で41%成長(2011年10月の前年同月比)
ただしFacebookの378.7分には(40%増)にはいずれも遠く及ばない

Social Networks Worldwide with Highest Growth in Time Spent, Oct 2011 (minutes and % change vs. Oct 2010)

このブログでもご紹介したことがありますが、PinterestTumblrともにビジュアル訴求が強力なサービスで、ついつい時間を使っているという状態になりやすのではないでしょうか?特にPinterestについては、Pinterestのアーリーアダプターは、よくあるテック系の人々ではないという特徴にもそのことが表れていますし、一番上のチャートに見られるようにユニークビジターが他のサービスに比べて少ない(7位)にもかかわらず、訪問時間は3位になっています(2011年11月)。

さて、そのPinterestですが、注目の新サービスということもあり、Mashableで、「Pinterestで目立つための13のTips」というエントリが公開されていました。

エキスパートになること(特定分野の画像を中心にPinする)
Chromeのブラウザエクステンションを使うこと
既存のソーシャルアカウントとの連携
コントリビューター設定(自分以外も投稿可能にする)
モバイルの活用

などなど色々あるようなので、気になる方はチェックしてみてください。

大手グローバル企業が持つソーシャルメディアのアカウント数は、なんと平均178:Altimeter社の調査レポート

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「増殖するソーシャルメディアを管理するための戦略」と題されたAltimeter社の調査レポートが公開されていました。そのレポートによると、

1000名以上の社員がいる140のグローバル企業が持つソーシャルメディアのアカウント数は平均178

になったそうです。

178!!です。

178もあるアカウントでの活動が上手くいっているか、については、

70%の企業がソーシャルメディアでの活動がビジネスの目的を達成しいていると回答している一方、ビジネスゴールを達成するための明確なソーシャルメディア戦略を持っていると回答したのは平均43%

とのことでした。

ということは、27%の企業が「なんとなく」上手くいっている、と認識している、ということになるんでしょうかね。

また、増殖するソーシャルメディアでの活動に対して、企業全体のソーシャルメディアアカウントを把握するための管理を持っているのは平均49%にとどまっているようです。

増殖するソーシャルメディア上のアカウントの管理は、今後多くの企業にとって課題になっていきそうですね。

同レポートでは複数のソーシャルメディアアカウントを管理するツールを"A Social Media Management System (SMMS)"と称し、その評価を行っています。興味のある方は、slideshareでご覧下さい。

最も読まれた記事Top10で振り返る2011年

2010年も残すところあとわずかとなりました。今年もこのブログで最も読まれた記事Top10で1年を振り返ってみたいと思います。ちなみにPosterousは分析機能があまり充実していないので、Google analyticsの記事別PV数をベースにしています。

【10位】

昨年書いたこのエントリが、今年のTop10に登場してきたということは日本でのFacebookの浸透を裏づけていると思います。Facebookでのプライバシーのあり方についてはヨーロッパでも問題になっているようで、今後もついて回る問題なのでしょうね。

【9位】

Our clients are redefining what's possible with technologies that change the way we work, play, shop, and share. Their messages are complex. Their audiences are sophisticated. And that's just the way we like it.

こちらも昨年書いたエントリ。ソーシャルメディアの普及に伴い、広告代理店やそのクリエイティブのあり方が、引き続き問われているということなのでしょうか。

【8位】

Twitter、Facebook、mixiなど複数のプラットフォームで企業公式アカウントを活用する企業が増えてきたためか、このエントリがランクイン。より実務レベルでの活用が昨年よりも広がったことが実感できます。

【7位】

無料電話サービスのニュース。最近ではスマートフォンアプリ経由の無料通話サービスの普及も進み、サービスが多様化してきていますね。

【6位】

この記事が6位??という感じですが、Google様の計測データなので間違いはないのでしょう。実際に検索キーワードをみると、「Twitter id」は上位でした。

【5位】

via flickr by Claus Rebler

こちらは海外で数多くの人が回覧していた、仮定をもとにしたエントリ。この記事に対して寄せられたコメントも「実感がある」というものが多数見受けられました。

【4位】

via flickr by liber

このエントリは東日本大震災時における@NHK_PRさんのとった有名な行動に触発されて書いたエントリです。ソーシャルメディアを運用する上では会社が定めるポリシーに準じる必要がありますが、時としてその優先順位は変わってもいいのではないか、思いました。

【3位】

このエントリも、これがランクイン、しかも3位なのか???と思ってしまうものですが、Facebookの普及に伴い、「友達リクエスト」ってどう対応すればいいの?という素朴な疑問をもとにこの記事に辿りついた方が多いのかもしれません。

【2位】

日本でもツイッターでの失言やそれによる炎上などのニュースが少なくない件数で取り上げられたと思いますが、この事例はその象徴ともいえるもの。ソーシャルメディアの担当者は「誰の立場を代表しているのか」の常に意識し、「コントロールしようとしないこと」という基本原則のもと発言をするべき、ということだと思います。

【1位】

震災直後、すこしでも明るい事を書きたいという思いで、政府の対応と「スポークスマンとしての枝野氏」を切り分けて書いたエントリです。はてブのトップページに掲載されため、多くのひとの目に触れるものとなりました。

ということで、2011年のエントリの振り返りをしてみました。

このブログをお読みいただいた皆様、ありがとうございました。
2012年が平和な一年となることを願ってやみません。

ご参考:

Facebook以上の効果も生まれている注目の新サービスPinterest:特徴的な利用者属性とセルフプロモーションを嫌うポリシー

Pinterest

先日TechCrunchでも「一般および投資家から熱い注目を集めるPinterest、6月比2,000%のページビュー数を達成」として紹介されていた新サービス Pinterest。現在招待制をとっており、筆者もまだアカウント登録ができていない状態ではありますが、海外では最近その存在に言及する記事が増え始めているので、ちょっとご紹介。

簡単にいってしまうと、Pinterestは、画像に特化したブックマークサービスで、flickrとDelicious(日本なら「はてな」)が合わさったようなサービスです。関心のある画像を張りつけ(Pin)、それを張りなおすRepinやLike、コメントなどがつけられるもの。

人気のPin一覧のページをスクロールするだけでもその楽しさを体感できると思います。

さて、このPinterestですが、TechCrunchにも書かれていたように、

Pinterestのアーリーアダプターは、よくあるテック系の人々ではないのだ。投資家たちも同様の傾向を見ている。

というのがサービス利用者の特徴。

何かを検索して探すというよりも、興味のある画像を偶然発見する楽しさがポイントであるため、敷居が低く利用でき、ブックマーク元へのトラフィックも生み出しています。ちょうど自分の気になるコンテンツに偶然出会える人気サービスで、Facebookに匹敵する巨大なトラフィックソースとなっているStumbleUponにも似ていると思います(利用者にとってはどちらも時間泥棒となってしまいそうなサービスです)。

さて、利用者がテック系の人々ではない、という特徴に注目しているのは企業も同様で、既にReal Simpleや、EstyNordstromなどのライフスタイルブランドが公式アカウントを作成して、投稿(Pin)を行っています。

その効果は、というと、

リファラーという観点からみると、Printerestは巨大な流入元で、10月はFaebookからの流入を凌駕しました。それはエンゲージしているオーディエンスのパワーに訴えかけるものです。私たちはPrinterestをソーシャルメディア戦略上重要なものとして見ています。(Real Simpleマガジンのデジタル部門のGM、Shannon King氏 via adage.com

と、確かな手ごたえを感じている様子。

また、ファションブランドのLand's EndはCanvasブランドで、クリスマス商戦に合わせて、"The Holiday Pin it to Win it"というコンテストを開催中Facebookページの告知によると、

キャンペーン用のボード(Pinをするためのアルバムのようなもの)を作り、
Pinterest上のCanvas公式アカウントCanvas公式HPからお気に入りのアイテムをPinし、
ボードのリンクをメールで送る
すると、10人に1名250ドル分のCanvasのギフトカードがもらえる

という仕組みのようです。トラフィックの獲得だけではなく、プレゼントを絡めたキャンペーンを行うことで参加と、ユーザー経由の認知拡大を促す仕組みになっています。

ただし、このPintrestの利用における注意点をまとめた、Pin Etiquetteによると、

Pinterestはあなたのお気に入りをまとめ、共有するためのものです。もし自分が素晴らしいと思う写真やプロジェクトがあれば、Pinしていってください。ただし、Pinterestを、セルフプロモーション目的だけのツールとして使わないようにしてください。

と、注意事項が書かれています。確かに企業の押し売りマーケティングコンテンツばかりになってしまうと、楽しんでいたユーザーが離れて行ってしまうかもしれません。

冒頭でもふれたようにPintrestはまだ招待制をとっている状態ですが、来年には完全に公開され、注目サービスになっているかもしれません。その時セルフプロモーションを推奨しないこのエチケットが適切なレベルで守られてるとよいのですが。

動画広告はテレビとの組み合わせでブランド想起が2倍になるというGoogleの調査と、バイラルする動画に関するinfographic

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先月YouTubeのデザイン一新され、チャンネルやその更新がこれまで以上に見やすくなるという仕様の変更があったわけですが、ちょうどいいタイミングで「テレビとデジタルのミックスによって、ブランド想起が強まる」という調査結果が公開されていました。

調査はGoogleと調査会社Ispos社との共同調査の結果で、それによると、15秒30秒の6つの広告キャンペーンをテストしたところ、

YouTubeのプリロール広告とテレビ広告との両方を見た人はテレビ広告だけ見た人に比べブランド想起率が2倍となり、YouTube広告のみを見た人は、テレビ広告だけを見た人に比べてブランド想起率が1.5倍になった。

という結果になったそうです。自前の媒体をアピールするかのような調査ではありまますが、動画広告の投資に対する分かりやすい後ろ盾にはなりそうですね。

さて、上のinfographicですが、こちらはソーシャルメディアで共有されている動画(ソーシャル動画)の特徴を、動画制作を手がけるjungroupがまとめたもの。ユーザー経由で視聴された動画1300万件(2011/1/1〜2011/9/30)が対象で、Fortune500企業向けに制作された幅広い企業カテゴリーの動画が含まれています。その解説を抄訳にてご紹介。

ユーモアは大切:10の内4つがユーモラスな動画であった。ユーモラスな動画を見た人は、視聴後ブランドのFacebookページに3倍行く。
セレブリティは必ずしも役立たない:セレブを起用しているものは10の内1。セレブを起用した動画を見た後にブランドのFacebookページを訪問する人は、セレブを使っていない動画より12%少ない。
短い動画もしくは長い動画が有効:15秒以下の動画が最もCTRが高いが15秒以下の動画は全体の10%しかない。また、1分を超える動画も効果的で、16−1分の動画の170%近いCTRとなっている。1分を下回る長さだとエンゲージを生むだけのストーリーを伝えるには短いと考えられる。
女性の影響力拡大:2010年の調査では女性経由の動画の割合が57%だったのに対し、2011年では63%になった。
若い世代の視聴拡大:2011年の始めに比べ、12−17歳の視聴者が48%増加。
Facebookページへのトラフィック:ソーシャル動画のオプトインは、プリロール等に比べてエンゲージメントが3倍。ソーシャル動画の視聴後の40%がFacebookページへの誘導を行っている。
最後まで見られるソーシャル動画:30秒のプリロール動画で最後まで見られた平均が64%であるのに対し、ソーシャル動画は95%。

一般的な広告型のものと、ソーシャルに共有されるタイプ、2種類の動画に関する調査をまとめてご紹介しました。

スマートフォンの普及とあいまって、オンライン動画がマーケティングに果たす役割は、どのようなフォーマットであるにせよ今後も大きくなっていきそうですね。

ご参考

「今はソーシャルスタートアップのバブル期」:Forrester Research社CEOの考えるポストソーシャルに求められるサービスとは?

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筆者もこのブログの中で紹介する機会の多い調査会社Forrester ResearchのCEO George Colony氏が、先週パリで開催されていたLeWebという会議で次のような発言をしたそうです

ソーシャルは時間と人とを使い果たしている

この発言の意味するところは、人々はこれ以上ソーシャルネットワーキングに使える時間はなく、SNS市場は飽和状態にある、ということです。

Forresterによると、各国のオンライン人口(成人)のSNS利用割合は、

アメリカ:86%
カナダ:88%
ポーランド:95%
中国の都市部:97%

という具合になっており、SNSに使用される時間は、

教会に行く
電話で会話をする
Eメール
普通郵便
運動

のどれよりも長く、買い物と育児よりわずかに少ないそうです。

まさしく「ソーシャルは時間と人とを使い果たしている」という現状を踏まえ、George Colony氏は来るべきポストソーシャルについて次のように話しました。

現在のような状況は長くは続かない。今はソーシャルスタートアップのバブル期。バブルが崩壊すれば、例えばFourSquareのような無意味なサービスの一部は一掃されるでしょう。多くの企業が生まれ、消えていった2000年のWebに似たポストソーシャルの時代に私たちは入ろうとしてます。次のソーシャルサービスはより効率的で、より時間節約をもたらすものになるでしょう。

ユーザー数が1500万に達したFourSquareも一蹴されてしまったわけですが、ソーシャルメディア/サービスの盛り上がりが見せるバブル的な状況に対して、同じように感じている方も多いのではないでしょうか?

Facebookで今年最もシェアされた記事の4つの共通点

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via flickr by Joe Shlabotnik

2011年、Facebookで最もシェアされた記事上位40が、先月末に公開されていました。

1位になった記事は、The New York Timesによる、Satellite Photos of Japan, Before and After the Quake and Tsunamiという、東日本大震災の前後の比較をインタラクティブにできる衛星写真を用いた記事でした。この記事にはシェアボタンが一つも付いていないにも関わらず、です。

この40の記事に見られる特徴を4つにまとめたエントリがあったのでご紹介。

1.記事が実用的で、驚きがあり、強い主張を持っている。いわゆる重大ニュースや政治ものばかりではない。
 
2. ほとんどが短く、魅力的な見出しで、記事内容を良く伝えている。
  
3. 男性よりは女性を対象にしている記事が多い。40の内13が子どもや教育に関するもので、人間関係や動物、占いも健闘している。
 
4. 全ての記事がメジャーで、規模の大きなFacebookページを持つ報道機関からのものである。

たしかに、重大ニュースものばかりではない、女性に人気のある内容も多い、という点はFacebookでの時間の使われ方を考えると頷ける感じ。傾向としては夕方のニュース番組に少し似ているかもしれませんね。

ちなみに、メディアごとに順位をつけると、

Yahoo 13
CNN 10
NYTimes 7
Huffington Post 7
Washington Post 3
WSJ 1

という結果になりました。

Public Relationsの再定義をオープンに行う試み:米PR協会「今の定義は賞味期限切れ」

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PR業界におけるアメリカの組織、Public Relations Society of America(PRSA)が、"Public Relation"の再定義を行っています。

PRSAが1982年に定めた定義は、

“Public relations helps an organization and its publics adapt mutually to each other.”(PRとは、組織と公衆とが相互に適応することを支援するもの

というもので、The New York Timesの寄稿記事によると、その後2003年と2007年に新しい定義を作ろうとしたものの、完成にはいたらなかったそうです。(ちなみに、日本PR協会の定める定義はここに公開されています。)

今回PRSAが開始した再定義の作業は公募の形をとっており、オンライン上で多くの人からの意見を募集しています。

公募のフォームはいたってシンプルで、

Public relations (does what)
with/for (whom)
to (do what)
for. (what purpose)

()の部分を記入して投稿するだけ、です。

Twitterでも #PRdefined のハッシュタグで募集告知や会話が行われています。

さて、今回再定義の動きが起きている背景は、ソーシャルメディアを代表とするコミュニケーションの変化があるわけですが、

PRの新しい定義を発見するということは「私たちが知っているものが賞味期限切れ」ということです。

という、PRSAの会長兼CEOのRosanna Fiske氏の言葉が端的に現状を示しています。

その他関係者のコメントからいくつか抜粋を。

ソーシャルメディアの隆盛以前、PRは企業が様々なオーディエンスと共有するメッセージを管理しようとすることを意味していたが、現在PRは常にONの世界における継続する会話の促進をする以上のものであるべきです。(Word of Mouth Marketing Associationの役員の一人Adam Lavelle氏)

普通の消費者が世界中に情報発信できる力をポケットの中に持って歩いている今の世の中、PRと企業コミュニケーションの役割はコンテンツ作りから、他人が作るコンテンツに影響を与えようとすることに変化してきています。ただし、PRは"spin"を行うものというイメージの問題があります。(Argyle Communications社長Tisch氏)

PRSAによる新しいPRの定義募集は12月2日まで行われているそうです。

ご参考